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備北保健対策協、三次・庄原で調査 負担軽減策を探る 三次、庄原両市の乳幼児を抱える母親のうち、小児救急外来の利用基準を知っていたのは三割に満たないことが、医師や行政機関でつくる備北地域保健対策協議会のアンケートで分かった。 調査は、両市在住でゼロ―六歳児を持つ母親千人を対象に昨年八月実施。五百十七人から有効回答を得た。 過去一年間で子どもを夜間・休日に受診させたのは三百十七人で６１・３％。発熱や嘔吐（おうと）の状態など、利用基準を知っていると答えたのは百三十三人（２５・７％）で、「知らない」３０・４％、「分からない」３８・５％だった。 受診させた三百十七人のうち、利用基準を知っていたのは３１・５％▽「知らない」２８・７％▽「分からない」３８・５％。受診させなかった百七十二人が、それぞれ１８・６％▽３７・８％▽４３・０％―だったのと大差はなく、知識の有無が受診の件数減に結びついていなかった。急変時には救急外来に頼る傾向があった。 受診を迷ったときの相談相手（複数回答）は配偶者が三百八十人で最多。次いで病院、親だった。 協議会は小児救急医療の正しい利用や、妊婦健診を進めるチラシを作って、日ごろからの情報提供に努めるほか、小児救急の負担軽減策を探る方針だ。（見田崇志） (2009.5.10)
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