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家庭で対処 和らぐ不安 小児科医の負担減後押し
「お子さんに３９度の熱が出ても、必要以上に心配しなくていいんですよ」 庄原市の市保健センターで２月、庄原赤十字病院の看護師が、優しく語り掛けていた。学習会のテーマは「子どもの発熱」。企画したのは「庄原の小児医療を考えるひだまりの会」の母親たちだ。 体温の正しい測り方や体を冷やす「クーリング」の方法、急いで受診しなければいけない症状など、家庭での対処法を丁寧に説明していく。集まった母親３３人は熱心にメモを取りながら聞き入った。 質問も活発に出た。「解熱剤を使うタイミングに悩む」「微熱が続く場合はどうしたらいいの」…。看護師が質問に答えながら「不安な気持ちはよく分かりますよ」と声を掛けると、参加者の表情がぐんと和んだ。 学習会の目的は、子どもの病気や家庭での対処法を学ぶことによって、母親たちの不安を軽減することだ。それは同時に、休日や夜間の不要不急の受診を減らし、小児科医の負担を減らすことにつながる。 庄原市で、小児科があるのは庄原赤十字病院だけだ。医師２人が平日日中の勤務をこなしながら、交代で休日や夜間の救急対応もしている。母親たちは昨年８月、同病院の小児科医から話を聞き、その忙しさに驚いた。 会の代表の一人、上村千幸さん（３８）は「医師不足の中で頑張っている先生を、私たちも応援しなくちゃと思った」と振り返る。１０月に会を設立し、１２月から学習会をスタート。これからも２カ月に１回のペースで続けていくつもりだ。 市も活動を歓迎し、サポートに乗り出している。会の目的や学習会の内容を伝える「ひだまりの会通信」（Ａ４判裏表１枚）を１万６千部印刷。保育所や幼稚園を通じて子どもの保護者に手渡し、市内で全戸配布する。 市保健医療課の西田英司課長は「医療問題の解決には、住民の力が不可欠。お母さんたちの自主的な活動を広く伝え、輪が広がれば」と願う。
母親たちが自ら、家庭でできる子どもの病気のケアや医療現場の実情を学ぶ―。そうした活動は、山口市の母親たちでつくる「すこやか育ち隊〜子どもの健康と地域医療を考える会」も柱に据えている。 月１回の座談会では、医師や行政職員も交えて、医療の課題などを話し合う。昨年１月からは、母親たちを対象にした「ホームケア講座」を９回実施し、延べ約２００人の参加を得た。 さらに地元のフリーペーパー（約３万部発行）で、子どもの病気の質問を小児科医に答えてもらうコーナー「教えて！！ドクターＱ＆Ａ」を連載。家庭で気軽に医療の正しい知識を身に付けてもらえるよう、多彩な仕掛けを試みる。 市小児科医会も連載への協力など活動をバックアップする。昨年４〜１２月の市の休日・夜間急病診療所の小児科の患者２３８４人のうち、重症で総合病院に転送したのは４４人で２％に満たない。小児科医が不足する中、緊急性の低い患者の受診を減らすことは喫緊の課題だ。 市小児科医会の松尾清巧会長は「お母さんたちの活動は積極的で頼もしい。啓発は医師会だけでやるより、広い枠組みでやる方が効果も上がる」。母親たちは、医療崩壊に立ち向かう医師や行政の新たなパートナーになりつつある。（平井敦子） (2010.3.14)
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