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早産や低体重児 福山・府中保健対策協調査
妊娠中に母、父が喫煙すると、早産や低体重児の出産につながる傾向が高いことが、福山・府中地域保健対策協議会の調査で二十六日、分かった。喫煙は子どもの生育にも影響を及ぼすといい、協議会は父親や周囲も含めた分煙・禁煙環境づくりを進める。（赤江裕紀） 調査は福山、府中市、神石高原町で昨年九―十一月、協議会の妊婦等喫煙実態調査委員会（池田政憲委員長）が初めて実施した。アンケート用紙を医療機関で配るなどし、妊婦二千百三十四人、一歳六カ月の子の母親（以下母親）五百五十五人、一歳六カ月の子の父親（以下父親）五百二十六人の回答を得た。 妊娠中の喫煙状況と胎児への影響比較では、母親が喫煙者の場合は８・３％、父親が喫煙者の場合は５・５％が早産（三十六週以下）となり、いずれも喫煙しない場合の二倍近い。二千五百グラム未満の低体重児を出産する割合は、喫煙しない母親が８・４％なのに対し、喫煙する母親は１６・７％に倍増した。 一方、妊娠判明時と妊娠中の喫煙率の推移は、妊婦が１９・６％から６・７％、母親が１８・６％から６・５％に減少。しかし、育児期間の母親は１２・６％に上昇している。父親は妊娠判明時５７％から妊娠中５４・９％、育児期間５２・３％と微減だった。 池田委員長は「妊娠中の喫煙は乳幼児突然死症候群（ＳＩＤＳ）や先天異常の原因となる可能性もある」と指摘。副流煙も含めたたばこの害が、ぜんそくや発がんにも影響する可能性もあり「父親や周囲にも喫煙が子どもに及ぼす害を知らせたい」と話す。 協議会は「妊娠・出産は禁煙の最大のチャンス」との呼び掛けを強める。今後、リーフレットなどで喫煙が乳幼児や周囲に与える害を伝え、家族や地域ぐるみの禁煙環境づくりを呼び掛けていく。 (2008.5.27)
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